弔電を送るには？

みなさんも電報 弔電などを打つ際に電報を利用することがあると思います。

わたしたちの生活に欠かせない、そんな電信の歴史を紹介します。

電信事業にとって、それは重大な意義と期待があったのです。

しかし、これとても戦争への突入によって所期の目的どおりその進展をみるには至りませんでした。

経済恐慌、あるいは戦争などの社会情勢が電信事業の拡張改良を阻止する傾向をたどったことは再々に触れてきたところですが、逆に飛躍改善をもたらしたものに有無線の合併(昭和10年4月)があります。

合併の動機となったのは次の理由によるものでした。

当時、世界情勢は日増しに緊張の度を加えつつありました。

特に戦機を孕んだ国際情勢は外交を繁劇にし、かつ対外貿易をも促進し、対外電信は非常な重要性をおびるに至ります。

ところが有無線局間の中継方式に欠陥があって外国電報の国内経過時闇が長大に過ぎ、このことが社会的問題に発展していったのです。

ここにおいて有無線の有機的な連繋を強化し問題の処理を図ることとなり、有無線局合併が断行されたのでした。

この結果、当局は東京無線電信局を吸収し、対外電信の国際関門局としての機能を備え、内外を通じ大電信局を形成するに至ったのです。

今は電報 弔電などを打つ際でも、簡単に電報を申し込むことが出来るようになりました。

今回も、電信の歴史を紹介します。

戦時体勢下の業務運営日支事変勃発以来の業務の繁劇模様は記憶も生々しく、また関係紙誌に伝えられるところです。

太平洋戦争後も、電報通数の激増、要因事情悪化は依然として続き、業務全般にわたって更に苛酷の度を加えていきました。

かつての文化の先駆は、軍閥の先駆たる観を呈し、"通信戦士"なる称号で士気を鼓舞されはじめたのもこのころのことでした。

通信院設置(昭和18年11月)に始まる戦時通信非常体勢は、通信防衛総本部の設置(昭和19年1月）を促し、その後、電報局にも監査課に防衛部が設置されることになりました。

当時は既に、米空軍の本土空襲は激化、規模は増大し、戦局は末期的症状を呈しつつありました。

20年4月には、決戦非常措置として通信院(昭和20年5月設置)各機関はすべて部隊組織で編成され、更にはこれまでの徴用免除の特令は、全電信従業員の徴用へと転化するに至りました。